ロボット専門病院

ロボット専門病院が「治療」開始
2006年08月31日15時07分
　ロボットのための専門病院「ロボクリニック」（大野一広院長）が、大阪市内にオープンした。受診の対象は「市販されているほぼすべてのロボット」で、世界的に珍しい試みという。初診料は、見積料金込みで５０００円。“入院患者”第１号となる身長約３０センチの二足歩行ロボットが３０日、東京都文京区から宅配便で到着し、治療がスタートした。
白衣を着てロボットの「治療」を行うロボクリニックの大野院長＝大阪市福島区で、杉本康弘撮影


　診療科目は、市販ロボットの修理を受け持つ「一般治療科」と、動作プログラムなどの改良を行う「リハビリ科」の二つ。院長でロボット技師の大野さんのほか、機械工学や制御プログラムなどが専門の技術者３人が非常勤ドクターを務める。

　クリニックは、航空機部品やロボットのメーカー・システクアカザワ（同市）が、工場の一角に開設した。ロボットの健康チェックをする「診療室」、部品交換や修理を行う「治療室」、治療したロボットの動作確認などを行う「リハビリ室」を備えている。

　初年度の事業売り上げは６００万円が目標。ホームページなどを通じて治療を受け付け、１体ごとにカルテを作成する。

　市販ロボットでよく見られる故障は、駆動モーターの不具合、配線切れ、フレームの破損など。修理用部品の調達に時間がかかるものを除き、入院期間は最長でも１週間程度にとどめ、できるだけ早く所有者のもとに返す方針という。

　赤澤洋平・同社社長は「市販ロボットは、メーカーによって補修サービスの体制が十分でない。せっかく購入したのに動かなくなってお蔵入りしているロボットは相当数あるはず。幅広くニーズに応えたい」と話している。

asahi.comより

　えぇー、すごいっ。ロボットなら、輸送も可能だから、流行そうだねっ。

カンガルー

カンガルーの「経口避妊薬」を開発へ　豪キャンベラ
2006.08.27
Web posted at: 12:14 JST
- AP

キャンベラ（ＡＰ）　カンガルーの繁殖による弊害に悩むキャンベラ当局が、雌のカンガルーに与える「経口避妊薬」の開発に乗り出す方針を明らかにした。ニューカッスル大の協力を得て、２－５年後には実地試験にこぎ着けたい構えだ。


キャンベラ市内では、野生のカンガルーが路上に出没して交通事故の原因となるなどのトラブルが続発。特に乾季には、郊外一帯を数千匹が飛び交い、水をまいた芝生やゴルフ場を荒らすといった被害も目立っている。


しかし、射撃による撃退は住民らが巻き込まれる恐れがある上、動物愛護団体からの反発が強い。そこで新たに浮上したのが、えさに避妊薬を混ぜて与える方法だ。


当局の生態学者、ドン・フレッチャー氏は「カンガルーの繁殖を抑えるには、雄の去勢手術や雌へのホルモン注射といった方法があるが、いずれにしても捕獲する必要があり、現実的ではない」と説明する。


経口方式の研究は当局の出資で行われる予定で、動物愛護団体も支持を表明している。ただ、実用化に至るまでには多くの課題を解決する必要がありそうだ。フレッチャー氏によると、「まずはカンガルーを引きつける強力なえさを作ることが重要」だという。

CNNより

　なんかそれもかわいそうだけどね。しょうがないよね。

中国産ウナギ

中国産ウナギから基準値超す殺虫剤　厚労省が検査命令
2006年08月22日19時38分
　厚生労働省は２２日、中国・広東省と上海産のウナギから、最大で残留基準値の２２倍を超える有機塩素系殺虫剤エンドスルファンが検出されたと発表した。食品衛生法に基づいてすべての輸入業者に検査命令を出し、基準を満たさない場合は流通させないよう求めた。市場に出回ったものも一部あるが、ただちに健康に影響を与える恐れはないとしている。両地域以外の中国産ウナギは検査命令の対象外。

　７月以降に広東省と上海から日本向けに輸出された７件で違反が見つかった。名古屋検疫所が７月に調べた広東省産ウナギからは基準値（０．００４ｐｐｍ）の２２倍を超える０．０８９ｐｐｍが検出された。

asahi.comより

　やめてよぉ。国産のうなぎなんて、あまり食べられないんだからぁ。

大学の研究成果

大学に眠る研究成果「発掘」チーム設置へ　医・薬学系
2006年08月20日13時59分
　大学に眠る医学・薬学系の研究成果を発掘し、新たな治療法開発につなげよう――。文部科学省は来年度、成果を探し出す「目利き」や実用化に向けた計画の立案にあたる人材など約１０人からなる専門チームを、５～１０の大学に置く方針を決めた。基礎研究が重視され、臨床応用の軽視が目立つ大学の意識改革を図る狙いもある。

　日本の医療分野では基礎研究で論文を書くことが評価され、治療などに役立ちそうな成果が出ても、実用化に至らない例が少なくない。日本は基礎研究で欧米と競り合いながら、実用化に向けた取り組みでは後れを取っている。

　文科省が置く専門チームは、実用化のための支援機関と位置づけられ、知的財産の管理や、薬事行政に沿った研究計画立案、統計分析などに詳しい人たちを集める。製薬企業で開発に従事したり、新薬の承認審査に携わったりした人、弁理士らを想定している。こうした専門家の下で経験を積む人材を、国内外から招くことも考えている。

　チームを置く大学は公募する。チームはその大学だけでなく、周辺にある他大学の研究成果についても支援する。

　研究成果を広く患者の治療に結びつけるまでには、特許申請や、他の特許を侵害していないかの調査などが欠かせない。さらに進んだ段階では、少数患者で効果や安全性を確かめる臨床試験の設計や管理が必要になる。

　だが、日本の大学では「こうした仕事は学術優先の中であまり評価されない」（文科省）ため、専門家が育ちにくい。米国の大学や研究所は成果の実用化に積極的で、医薬品を認可する米食品医薬品局への申請の半分強は、大学などの主導だという。

asahi.comより

　日本の大学ってそうだもんねぇ。

拘置延長決定

英の旅客機テロ計画、容疑者２３人の拘置延長決定
　【ロンドン＝本間圭一】英司法当局は１６日、旅客機テロ計画事件に関与したとして逮捕されている２４人のうち、同日に拘束期限の切れる２３人の拘置延長を認めた。

　英警察の拘置延長申請を受けた措置で、内訳は、２１人が２３日まで、２人が２１日まで。拘束期間に差が出た理由は不明。

　今年４月に施行された「反テロ法」は原則として７日おきに拘置が延長され、起訴前の拘束期間は最長２８日間まで可能。今回のテロ未遂事件で、拘束期間がどこまで延長されるか注目が集まっている。

　残る容疑者１人は１５日に逮捕されたため、来週にも拘置延長の是非が審議される。

　一方、ロンドン・ガトウィック空港で１５日、パスポートや搭乗券を持たない少年（１２）が、リスボン行き航空便の搭乗寸前まで検査を通過していたことが判明し、改めて検査態勢が問われている。

YOMIURIより

　もちろん、延長でしょ。